子どもが生まれると、教育費の準備を始める人も多いでしょう。学資保険は、その名の通り教育費を準備する保険商品ですが、必ず加入すべきなのでしょうか。
今回は、学資保険が本当に必要なのかどうかを解説した上で、学資保険に加入すべき人の特徴も併せてご紹介します。
教育費の準備を始めようと考えている人は、この記事を参考にしながら、必要に応じて学資保険への加入を検討しましょう。
「学資保険は必要ない」と言われる理由
教育費を計画的に準備するために、学資保険に加入する人がいる一方で、「学資保険は必要ない」と考える人もいます。
では、なぜ学資保険は不要と言われるのでしょうか。「学資保険は必要ない」と言われる主な理由は以下の通りです。
- 理由1：早期に解約すると元本が割れる可能性があるため
- 理由2：インフレに対応できないため
- 理由3：返戻率が低い商品もあるため
- 理由4：教育資金として自由に使えない場合がある
- 理由5：保険会社が破綻しても全額補償されない
理由1：早期に解約すると元本が割れる可能性があるため
基本的な学資保険は、子どもの大学入学・卒業までを保険期間としていることが多く、早期に解約すると元本が割れる可能性があります。
無理なく支払うことができる保険料かどうかを加入時に確認することが大切です。
理由2：インフレに対応できないため
学資金をいくら受け取るかは契約時に決まります。
つまり、加入している間にインフレが進行したとしても、学資金として受け取る金額は変わらないため、インフレに対応できない点も学資保険の大きな特徴です。
物価の上昇は学資保険には不利であることを理解しましょう。
理由3：返戻率が低い商品もあるため
学資保険の返戻率は契約者や被保険者の年齢、保険料の払い込み期間などによって異なります。
返戻率が100％を超える商品がある一方で、学資保険に医療保障が付加されている場合は返戻率が100％を下回ることも珍しくありません。
単に教育費の積み立てを目的として学資保険に加入するのか、医療保障も付加するのか、返戻率を参考にしながらよく検討することが大切です。
「返戻率」とは？
支払った保険料の総額に対して、受け取ることができるお金の割合を返戻率といいます。受け取り率や戻り率とも呼ばれることがあり、返戻率が100％を超えると、支払った保険料より多くのお金を受け取れることを示しています。返戻率」「返戻率」
理由4：教育資金として自由に使えない場合がある
学資保険には、保険料を自由に引き出せないというデメリットがあります。銀行などの預金とは異なり、学資保険に入れたお金は自分の都合で引き出しができません。
急な出費があっても、決められた範囲でしか借りられない契約者貸付制度を使ったり、学資保険をやめたりするしか方法がありません。
引き出しに制限があるという面倒さがありますが、その分払込期間中につい使ってしまうリスクが低くなります。
だからこそ、教育資金をしっかりと確保できると言えるでしょう。
理由5：保険会社が破綻しても全額補償されない
学資保険に支払った保険料は、保険会社が破綻しても全額補償されるとは限りません。
通常、保険会社が破綻した場合は「生命保険契約者保護機構」が保険契約を引き継ぎますが、補償額は保険会社が破綻時に持っていた責任準備金（保険金を支払うために保険会社が貯めていたお金）の90%までです。
学資保険加入先の保険会社が破綻しても、保険契約が消えるわけではありませんが、補償される額には上限があることにご注意ください。
学資保険は必要？3つの特徴から判断しよう
インフレに対応できないなど注意すべき点がある学資保険ですが、学資保険ならではの魅力もあります。加入前に、学資保険の主な特徴を理解しましょう。
- 特徴1：計画的に教育費を貯められる
- 特徴2：生命保険料控除の対象となる
- 特徴3：万が一の際の保障が付いていることもある
特徴1：計画的に教育費を貯められる
学資保険の最大の魅力は、確実に教育資金を貯められる点といっても過言ではありません。
毎月（毎年）決まった金額が保険料として引き落とされるため、計画的に教育費を貯めることができます。
>>内部リンク（682.学資保険 月々5000円）
関連記事：学資保険は月々5000円から加入可能！返戻率アップのコツとは？
特徴2：生命保険料控除の対象となる
その年の1月1日〜12月31日に支払った生命保険料があれば、生命保険料控除を利用することができます。
学資保険料も生命保険料控除の対象です。生命保険料控除を活用することで所得税や住民税の負担を軽減できるため、契約者のメリットも大きくなります。
ただし、死亡保障のある生命保険に加入しており、一般生命保険料控除枠を満額使っている場合、追加で控除を受けることはできません。
学資保険への加入前に、一般生命保険料控除をどの程度活用できているか確認しておくと良いでしょう。
関連記事：生命保険料控除証明書とは？控除額の計算方法と申告する時の注意点3つ
特徴3：万が一の際の保障が付いていることもある
契約者が死亡した場合や高度障害状態に該当した場合に、以後の保険料の払込が免除になる払込免除特約があります。
学資保険は、払込免除特約を付加できることが多く、契約者に万が一のことがあっても学資保険で用意するはずだったお金を確保できます。
保険料が払えない事態になっても学資金の受け取りに影響がなく、契約者の死亡などを理由に途中で解約することも避けられるのは、学資保険ならではといえるでしょう。
学資保険が必要な人の特徴
学資保険には、加入するメリットとデメリットの双方があるため、教育費を準備するために必ず学資保険に加入すべきというわけではありません。
学資保険に加入すべき人の特徴を知り、該当する項目があれば積極的に学資保険への加入を検討しましょう。
- 貯蓄が少ない人
- 浪費癖がある人
- 万が一の際に子供の教育資金が不安な人
貯蓄が少ない人
子どもの進路次第では、教育費が非常に高額になるため、計画的な準備が不可欠です。貯蓄が少なく、これから教育費を準備するという人こそ学資保険に加入すべきといえます。
先述の通り、学資保険は計画的に教育費を貯めることができ、途中で解約しない限りまとまった金額を準備することが可能です。教育費に充当する貯蓄を確実に増やすためにも、学資保険の活用を検討してください。
浪費癖がある人
教育費は、必要になる時期が明確であり、そこから逆算して計画的な準備が可能です。
しかし、浪費癖があると、教育費として貯めたお金を使い込んでしまい、本当に教育費が必要な時期にお金がないという事態にもなりかねません。
手元のお金をつい使ってしまう人や、お金の使途が分からずいつの間にかお金を使ってしまっているといった人は、強制力のある学資保険がおすすめです。
万が一の際に子供の教育資金が不安な人
学資保険は教育資金が不安な人にとって、必要性が高い保険です。
保護者である契約者が亡くなったり、保険会社が定める重度の障害になったりした場合でも、その後の保険料は免除され、契約時に決めた時期に祝金や満期保険金が支払われます。
契約者に何かあっても、子どもの教育資金をしっかりと確保できるので安心です。
学資保険の必要性が低い人の4つの特徴とは？
学資保険は教育資金の確保に役立つ一方で、デメリットも存在します。そのため、教育資金集めの計画に学資保険が最適かどうかは、個々の事情に応じて判断する必要があります。
ここでは、学資保険に加入する必要がない人の4つの特徴を紹介します。
- 資産運用に積極的な人
- 貯蓄を計画的に行える人
- 保険料の支払いが負担に感じる人
- 教育資金の準備に安心感を求める人
資産運用に積極的な人
学資保険に必要性を感じない人として、資産運用に積極的な人が挙げられます。
学資保険というものは、保険料を支払ったら、その運用は保険会社にお任せするという保険商品です。
そのため、自身で資産運用を行う人にとっては、学資保険は魅力的ではありません。
学資保険の利回りは普通預金の金利を上回ることが多いですが、今の低金利の時代ではそれほど高いとは言えず、資産を大きく増やせません。
資産を効果的に増やしたいと思う人は、学資保険以外の方法がおすすめです。
貯蓄を計画的に行える人
貯蓄計画に長けている人は、学資保険の必要性が低いと考えられます。
毎月口座から保険料が自動的に引き落とされ、払い込んだ保険料を自由に使えないという制約がありますが、貯蓄計画に長けている人は銀行などでの普通預金でも教育資金を確保できます。
このような人にとっては、学資保険を利用するメリットは少ないかもしれません。
保険料の支払いが負担に感じる人
保険料の支払いが家計の負担である場合、学資保険に加入するのはおすすめできません。
学資保険は途中で解約すると、払った保険料の合計よりも返ってくるお金が少なくなり、損をすることが多いです。
保険料が家計にとって重荷になる可能性があるなら、加入を慎重に考えるべきです。
満期にもらえるお金の金額を調整したり、保険料が安い保険を探したり、学資保険以外の方法を検討するのが良いでしょう。
満期にもらえるお金は必要な金額を決めることが重要ですが、金額が高くなるほど毎月の保険料も増えるため、無理のない範囲で設定することが大切です。
教育資金の準備に安心感を求める人
投資と聞くと、株式や不動産などが思い浮かぶかもしれませんが、資産を増やすために専門的な知識や情報が必要です。
さらに、市場の変動によっては大きく資産が減ってしまうリスクもあります。そのような不安を抱えながら教育資金を準備するのは不安でしょう。
学資保険なら、保険期間中に保険料を支払い続ければ、満期には確実に保険金を受け取れます。
さらに、多くの場合は保険金よりも保険料が上回ります。教育資金の準備に最低限のリスクで安心感を求める人にとって、学資保険は魅力的な選択と言えるでしょう。
学資保険以外で教育資金を準備する方法
教育費の積み立てに学資保険を活用する人が多い一方で、学資保険以外にも教育費を準備する方法があります。ここでは、学資保険以外の教育資金準備法を紹介します。
- 預金
- 低解約返戻金型終身保険（円建て）
- 外貨建て終身保険
- 個人年金保険
- 教育ローン
- NISA
預金
普通預金なら、貯金をやめたりお金を下ろしたりするタイミングに制限がありません。価格が変わる心配もないので、「自分の努力はちゃんと報われる」と安心できます。
子どもが生まれてから大学に入るまでの18年間で毎月3万円ずつ貯金すれば、合計で648万円になります。
毎月一定の額をコツコツと貯められるなら、預金だけでも十分な教育資金を準備できます。
ただし、その場合は病気などで収入が減るリスクに備えて、死亡保障や医療保険などに別途加入しておくことが必要です。
低解約返戻金型終身保険（円建て）
解約返戻金が少ない終身保険（円建て）は、途中で契約を解約した場合にもらえる金額が少ない保険です。
途中で解約すると、通常の終身保険よりも受け取れる金額が少なくなりますが、安い保険料で一生涯の保障を受けられます。
保険料を払い終えた後に解約すると、通常の終身保険と同程度の金額を受け取れます。
子供の学費を準備するために利用する場合、保険料を払う期間を10年から15年に設定し、子供の入学時期に合わせて解約するのが理想的です。
外貨建て終身保険
外貨で運用する終身保険は、保険料や死亡保険金が外貨で設定されている終身保険です。円に比べて金利が高いドルで資産を形成することで、貯蓄効果が高まります。
円で運用するよりも収益性が高い点が魅力ですが、死亡保険金や解約時の返戻金は、受け取るときの為替レートによって変動するリスクもあります。
個人年金保険
個人年金保険は、子どもの教育資金を準備する方法で、公的年金に加えて自分で積み立てる私的年金です。
契約時に保険料の支払い期間と、保険金を受け取る年齢を決めます。保険金は一度にまとめて受け取ることも、毎月分割して受け取ることもできます。
子どもの進学時期に合わせて一度に受け取るよう設定すれば、教育資金として利用できます。
ただし、保険商品によっては、保険金を受け取れる年齢が55歳、60歳、65歳などに限定される場合があります。その場合、自分の希望に合わないことがあるので、注意が必要です。
教育ローン
教育ローンは、子どもの教育に必要な費用を貸してくれるサービスで、教育費をすぐに用意したい方にはおすすめです。
教育ローンには、国が提供する教育ローンと、民間の金融機関が提供する教育ローンの2種類があります。
国の教育ローンは、借りられる金額が最大350万円までと決められており、家族の年収の上限などの条件があります。
一方、民間の教育ローンは、借りられる金額や条件が銀行によって異なり、自分に合ったプランを選べるというメリットがあります。
NISA
NISAとは、株や投資信託などの投資で得た利益に税金がかからない制度です。
2024年からは、新NISAとして「つみたて投資枠」と「成長投資枠」が導入されます。つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円まで投資できます。
NISAのメリットは、売却時期や投資額を自由に決められることや、価格の上昇や複利の効果で資産を増やせることです。
しかし、NISAには価格変動のリスクもあります。長期間にわたって積み立てることでリスクを抑えることは可能ですが、元本が保証されるわけではありません。
リスクを受け入れられるなら、非課税のメリットを活かして教育資金を増やすために、NISAを利用してみましょう。
学資保険が必要な方向け｜選び方のポイント5つ
学資保険に必要性を感じた方向けに、選び方のポイントを5つ紹介します。
「学資保険をどのような基準で選択すればよいかわからない…」という方は、以下の目次一覧から参考にしてください。
- 保険タイプ
- 返戻率の高さを見極める
- 加入タイミング
- 支払保険料の設定
- 保険金の受け取りタイミング
保険タイプ
学資保険には「貯蓄型」と「保障型」があります。
子どもの医療保障などの充実した保障は万一の時に必要ですが、学資保険の本来の目的を「教育費の確保」に限定するのも一つの考え方です。
目的以外の要素を追加すると、その分月々の支払いが高くなり、家計に負担がかかることがあります。
したがって、医療保障などは別の保険商品で対応し、シンプルで貯蓄力の高い学資保険を選ぶことが良いでしょう。
返戻率の高さを見極める
学資保険を選ぶときには、返戻率の高い商品を選ぶことが大切ですが、以下のポイントにも注意して、返戻率を最大限に高めることをおすすめします。
<返戻率を高めるためのポイント>
- 払込期間は短い方が有利
- 払込方法は月払いよりも、半年払いや年払い、一時払い、全期前納払いの方がお得
- 必要のない特約は外す
また、できるだけ保険料を一括で支払うと総保険料払込金額が安くなるので、家計の事情と相談しながら半年払いや年払いなどを検討してみましょう。
加入タイミング
子供が生まれたら、できるだけ早く学資保険に加入するのがおすすめです。その理由は次のとおりです。
- 保険料がお得になる
- 加入できる年齢に余裕ができる
保険料がお得になる
早く加入すれば積立期間が長くなるため、毎月の保険料を抑えられます。逆に、加入が遅れると積立期間が短くなり、その分毎月の保険料が高くなります。
加入できる年齢に余裕ができる
学資保険には、加入できる年齢（被保険者）に制限があります。多くの場合、0歳から3歳、0歳から6歳といった範囲になります。
年齢制限を超えると、学資保険に加入できなくなる可能性が高くなります。
学資保険は、満期が決まっている特殊な保険です。保険会社によっては妊娠中の出産予定日の140日前から契約できる学資保険もあります。
予定通りの貯蓄を進めたい方は、子供が生まれる前から、学資保険について調べておくことが大切です。
支払保険料の設定
学資保険は、途中でやめてしまうと、元金が減ってしまうリスクが高いです。
そのため、子供の将来の夢や目標を考えて、卒業するまでに支払いが完了するような保険を選ぶことをおすすめします。
貯蓄の目的で加入するのに、家計に負担がかかってしまっては意味がありません。自分の収入や支出に合わせて、無理なく継続できる金額で契約しましょう。
保険金の受け取りタイミング
学資保険には、保険金の受け取り方にいくつかのパターンがあります。
- 幼稚園、小学校、中学校など、子どもの進学ごとに保険金をもらう
- 大学に入るときや社会に出るときに、一括で保険金をもらう
どのタイミングで保険金をもらうかは、ご自身の将来の計画によって決められます。とはいえ、教育費が最も高くなる大学に入るときに、保険期間が終わるように設定するのが一般的です。
また、保険金をもらうタイミングを遅くするほど、保険会社から戻ってくるお金の割合（返戻率）が高くなりますので、返戻率を優先する方は、大学を卒業するときに保険期間が終わるように設定すると良いでしょう。
学資保険はいつから加入できる？
学資保険の契約満了期は、一般的に「18歳（大学入学時）」とされていますが、子どもがその年齢になるまでに加入すれば良いわけではありません。
加入が遅れると、十分な運用期間を確保できなくなります。そのため、多くの保険会社では、子どもの年齢が0歳（生まれたとき）から6歳（小学校入学まで）を加入期間としています。
ただし、満期をどの時期に設定するかによって、加入できる年齢が異なるため、注意が必要です。
ここでは、学資保険の加入年齢を紹介します。
- 加入可能年齢は商品によって異なる
- 妊娠中でも加入できる商品がある
加入可能年齢は商品によって異なる
学資保険には、子どもの出費が少ないうちに保険料を払い終えられるよう、満期を短く設定した商品もあります。
この場合、加入できる期間が短くなることもあるので、注意が必要です。また、契約者が亡くなったときの保障も考慮すると、子どもだけでなく契約者の年齢も保険料に影響します。
年齢の制限は、子どもの加入時の年齢、保険の期間、保険料の支払い期間などによって異なるため、会社によってルールは違います。
妊娠中でも加入できる商品がある
出産予定日から140日前くらいまでなら加入できる学資保険もあります。気に入った商品が見つかったら、先に手続きを済ませておくと良いでしょう。
子どもの名前や誕生日がまだ決まっていなくても大丈夫です。空白のまま書類を提出し、生まれてから改めて連絡すれば問題ありません。出生届と一緒に手続きを済ませてしまいましょう。
教育資金はいくら用意すべき？
文部科学省が発表した最新のオンラインデータによると、幼稚園から大学までに必要な費用は、国公立校だと約822.5万円、私立校だと2,300万円以上の金額がかかります。
公立
私立
幼稚園
47.3万円
92.5万円
小学校
211.2万円
1,000万円
中学校
161.6万円
430.4万円
高校
154.3万円
315.6万円
大学
248.1万円
469万円
合計
約822.5万円
約2,307.5万円
参考：日本政策金融公庫「教育資金はいくら非調？かかる目安額をご紹介」
>>内部リンク（679.学資保険 代わり NISA）
関連記事：学資保険の代わりにNISA制度を利用すべき？それぞれの特徴を解説
>>内部リンク（689.学資保険 代わり 終身保険）
関連記事：学資保険代わりに終身保険が使える？それぞれの特徴とおすすめの人を紹介！
学資保険に関するよくある質問
学資保険に関するよくある質問を一覧にまとめました。
- 貯金があれば学資保険に加入する必要はありませんか？
- 万が一契約者が亡くなった場合はどうなりますか？
- 満期になった場合はどうなりますか？
同じような疑問を抱えているという方はぜひここで解決しておきましょう。
貯金があれば学資保険に加入する必要はありませんか？
貯金があれば学資保険に加入しなくても、子どもの養育費を支払っていくことは可能です。
ただし、もしもの時の保障がなくなってしまうので、自分の身に何かあった時のために加入しておくのがおすすめです。
万が一契約者が亡くなった場合はどうなりますか？
万が一契約者が亡くなってしまった場合には、多くの場合払込の免除が行われ、その後も保障が継続されます。
また、学資金もしっかりと受け取れるようになっているため、親にもしものことがあったらと考える方は加入を検討しましょう。
満期になった場合はどうなりますか？
満期になった場合は返戻金として保険金を受け取ることができます。
商品によっては100%の金額が戻ってこない場合もありますが、将来の子供のための貯蓄ともしもの時の保障と考えたら加入しておくのが良いでしょう。
まとめ：学資保険ならではの魅力は多数！必要に応じて加入しよう
学資保険は、インフレに対応できないなどのデメリットがある一方で、学資保険ならではの特徴も多いです。学資保険の主な特徴は以下の通りです。
- 生命保険料控除が活用できる
- 計画的に教育費を貯めることができる
- 払込免除特約を付加することで万が一の際の保障がある
教育費はできるだけ早くから準備することが大切です。特に、貯蓄が少ない人や浪費癖がある人は、学資保険を活用して計画的に教育費を準備しましょう。
