7大疾病保険は必要ない？加入の必要性やメリット、保険を徹底解説

2024年6月19日

「がんや生活習慣病等の7大疾病にかかったらどうしよう…？」
「保険に入る必要性があるのかな？それとも国民健康保険だけでいいかな…」

上記のように悩まれている方がいるかもしれません。実際に、7大疾病を治療するには長期間の入院と治療費が発生します。こうしたリスクに備える必要性について考えるのも当然のことです。

そこで本記事では、7大疾病についての説明と、治療や入院にかかる費用、保険選びのポイントを2024年最新の情報を交えてご紹介します。万が一7大疾病になった時の医療費がわかり、自分にどのような保険が必要かを判断できます。

7大疾病（3大疾病、4つの生活習慣病）とは何か？

「誰もがなりやすい7大疾病」と言われますが、そもそも7大疾病について具体的に知らない方もいらっしゃるかもしれません。7大疾病は、3大疾病と4つの生活習慣病を合わせた呼称です。7大疾病の発症原因のほとんどは生活習慣に起因しています。
3大疾病とは下記のような疾病のことを指します。

がん
心疾患
脳血管疾患

さらに、4つの生活習慣病があり、以下の病気が該当します。

糖尿病
高血圧性疾患
肝硬変
慢性腎不全

これらの病気は、生活習慣を見直すことで予防につながります。7大疾病に備えた保険に入る前に、7大疾病の具体的病名や予防策を理解しておくと、本当に必要な保険を選びやすくなるでしょう。

7大疾病保険とは？

7大疾病保険とは、月額の保険金を支払っておくことで、いざ7大疾病にかかった際に補償等のサービスを受けられる保険商品です。
7大疾病は、長期間入院や療養が必要になるケースが多く、長期入院ともなれば入院費用もかなりの金額にのぼります。

厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査の概況」によれば、がん（悪性新生物）に罹患した方の「平均在院日数は19.6日です。一方、脳血管疾患の場合は77.4日と長期の入院が必要になるケースが多くなります。

参考：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」

7大疾病保険に加入することで、7大疾病により入院を余儀なくされた場合、まとまった保険金を受け取ることができます。それに伴い、治療費や生活費の負担を軽減することができます。

7大疾病保険は必要ないといわれる4つの理由

「7大疾病保険は加入する必要がないのでは？」という疑問を持つ方もいらっしゃるでしょう。

ここでは、7大疾病保険に加入する必要がないといわれる理由について解説します。

7大疾病にならない限り保険料がムダになる
医療保険で十分な保障が受けられる
公的医療保険の給付制度が充実している
3大疾病に備えていれば7大疾病にも対応できる

7大疾病にならない限り保険料がムダになる

保険会社が定めた支給事由に合致しなければ、給付金を受け取れません。7大疾病保険の保障対象は高血圧やがんなどの7大疾病のみに限られるため、その他の病気であれば保障の対象外になります。

さらに、7大疾病保険の多くは掛け捨てタイプなので、一生涯にわたって7大疾病のどれにもかからなければ、保障は無意味になってしまいます。

医療保険で十分な保障が受けられる

医療保険は、病気や怪我で入院・手術をする場合に適用される補償です。したがって、入院または手術の理由が7大疾病であれば、医療保険で給付金を受け取れます。

さらに、医療保険に生活習慣病対策の特約を加えることも可能です。

医療保険と7大疾病保険の補償範囲がかぶる場合もありますので、すでに保険に入っている方は事前に補償内容をチェックしてから保険を選びましょう。

公的医療保険の給付制度が充実している

日本人向けの医療保険は皆保険制度のため、どんな方でも給付制度を利用できます。そのため、病気により治療費が必要でも、自己負担額が軽減されます。

主な制度は以下の通りです。

療養給付：自己負担額が1～3割に軽減
高額療養費制度：病気やケガなどで高額な医療費がかかった場合に、一定額以下に自己負担を抑えられる
傷病手当：病気や怪我で仕事ができなくなった際、一定条件を満たした場合に受け取れる

このように、国の医療保険制度がしっかりしていることから、7大疾病保険の必要性を感じない方がいるのでしょう。

3大疾病に備えていれば7大疾病にも対応できる

7大疾病保険に加入する必要がないと思う方は、「3大疾病のみ保障されてるなら十分」だと考えているかもしれません。

3大疾病とは、「がん（悪性新生物・上皮内新生物）」「心疾患」「脳血管疾患」の3つの病気のことで、これらは発症する方が多く、治療に時間がかかることが多い病気です。

そのため、「3大疾病に対応できれば安心できる」という考え方が広まっています。さらに、健康に気を遣っている方や、家族や親戚に生活習慣病の方がいないケースでは、7大疾病のリスクを低いと感じることでしょう。

ただ、健康に気を遣っているからといって、生活習慣病にかからないと決まったわけではありません。厚生労働省の資料によれば、糖尿病と疑われる方の推計人数は右肩上がりで増加しています。生活習慣病に罹患するリスクを正しく把握し、保障を検討することが大切です。

参考：厚生労働省｜図表1-2-8　糖尿病患者数の状況

7大疾病保険に加入するべき人の特徴5つ

7大疾病保険に加入するメリットが大きい方の特徴を紹介します。7大疾病保険の必要性を感じていない、どの保険に加入すべきか分からない方は、参考にしてください。

生活習慣病に対して幅広く備えたい人
治療の選択肢を最大限に広げたい人
治療費の支払いに不安を感じる人
貯金を減らしたくない人
自営業者・個人事業主

生活習慣病に対して幅広く備えたい人

がんや3大疾病に加えて生活習慣病にも対応できる7大疾病保険は、生活習慣病のリスクに対応したい方に向いています。

保障はなるべく多く持っておいた方が心配なく暮らせますので、7大疾病保険でカバーしておくと安心です。

さらに、状態に不安がある方や、家族や親戚など身近な方が生活習慣病に罹患したというケースでは、7大疾病保険を検討する価値があります。

治療の選択肢を最大限に広げたい人

7大疾病保険に加入しておけば、万が一の時に医療費の心配をせず治療に集中できます。

自分が生活習慣病に罹患した時、「費用に左右されずに最良の治療を選びたい」と思うのであれば、保険で対策しておくのがおすすめです。

7大疾病保険では、「一括で支払われる一時金」や「治療を行った月毎の給付金」のほかにも、「先進医療の補償」を追加できます。自分に合った保障の内容を選ぶことが大切です。

治療費の支払いに不安を感じる人

生活習慣病は突然やってきます。治療費を払えるだけの貯金がないと、病気になった時に困ってしまいます。自分がどんな病気になるかは予測できません。病気によっては、収入が減る可能性もあります。

貯金が少ない方は、生活習慣病の多くをカバーしてくれる7大疾病保険に加入することをおすすめします。

どのくらいの保障を受けられるのか、それにはどのくらいの費用が必要なのかは実際に保険会社等で相談してみてください。

貯金を減らしたくない人

「自分の老後の安心のため」「子どもの学費のため」といったように目標を設定して着実に貯蓄している方は多いでしょう。

もしも生活習慣病などの重い病気にかかってしまった時、「治療費のために資金を切り崩すことは避けたい」と思うのであれば、7大疾病保険で対策しておくのがおすすめです。

自営業者・個人事業主

自営業者や個人事業主は有給休暇などの制度がないため、病気になって仕事ができなくなると、収入が急激に減ってしまう危険性があります。

一方、会社員は働けなくなった時に「傷病手当金制度」という国の支援制度がありますが、自営業者や個人事業主はその恩恵を受けられません。

そのため、自営業者や個人事業主は収入の減少や医療費の負担に対処できるよう、7大疾病保険で安心できるようにしておくことがおすすめです。

7大疾病保険は必要？メリットを解説

7大疾病は、国民保健で3割負担まで減らすことができます。その上で7大疾病保険に加入するほどのメリットがあるのでしょうか。結論からいうと、下記の4つのメリットがあります。

診断時にまとまったお金が受け取れる
治療費や生活費の負担を軽減できる
掛け金が比較的安価

これらのメリットについて以下で詳細に解説していきます。

メリット①診断時にまとまったお金が受け取れる

7大疾病保険に加入しておくことで、該当の病気の診断を受けた時にまとまった一時金や給付金という形でお金を受け取ることができます。

もちろん事前に貯金はしておくべきというのは前提にあります。ただ、たまたま大きな出費が発生したタイミングに病気が発覚してしまう可能性もあります。

あらかじめ保険に加入することで、高額な治療費の負担を軽減することができたり、入院にかかる費用を減らすことができます。

メリット②治療費や生活費の負担を軽減できる

7大疾病保険に加入しておくことで、治療費の負担を軽減することができます。

7大疾病に罹患して働くことが難しくなった場合、収入が減少することが見込まれます。

保険に加入しておけば高額な医療費の負担を軽減するだけでなく、収入が減少し生活費が厳しくなっても、保険金である程度まかなえるようになります。

メリット③掛け金が比較的安価

7大疾病保険は、他の生命保険に比べて、定期的に積み立てておくべき金額が比較的安いため加入しやすいと言えます。

7大疾病保険は、他の生命保険商品と比べると比較的安価な掛け金で加入しやすい傾向がます。

そのため、あまり経済的に裕福ではない若者でも、将来のために備えることができます。

7大疾病に備えるために保険選びで押さえておくべきポイント

健康保険制度で一定カバーされるものの、7大疾病に備えて医療保険に入っておくと安心です。医療保険を選ぶ際に次の3つのポイントを確認しておくと、いざという時に役立つ保険を選べます。

発症した際に一時金の給付があるか
先進医療を受けた際の保障が手厚いか
病状が再発した時も保障が手厚いか

これら3つのポイントを満たした保険は、自分や家族が入院した時に大きな支えになるので、ぜひご確認ください。各ポイントについて、以下でご説明します。

①発症した際に一時金の給付があるか

7大疾病を発症した際に一時金の給付がある保険なら、突然の入院にも慌てずに済みます。7大疾病は、病気によっては2カ月以上入院する可能性があり、入院日数が長いほど出費が多くなります。また、入院中は働けないため収入が減少し、家族の生活に支障を与えかねません。

そのため、まとまった金額の一時金が給付される医療保険がおすすめです。入院費の自己負担分に充てることもできますし、自分が働けない間の家族の生活費として利用することもできます。

②先進医療を受けた際の保障が手厚いか

先進医療を受けた場合に、どの程度の保障を受けられるか確認しておきましょう。先進医療は全額自己負担であり、高額療養費制度の対象外です。

参考：厚生労働省「先進医療の概要について」

先進医療にかかる費用は高額になりがちなため、自己負担額を可能な限り抑制できる保障内容か、確認してください。先進医療への保障が手厚い医療保険なら、先進医療による治療もためらわずに受けることができます。

③病状が再発した時も保障が手厚いか

いったん治療を受けた後、病状が再発した場合も手厚い保障を受けられる医療保険がおすすめです。7大疾病は入院して手術や治療を受けて退院した後も、再発することがあります。特にがんは、ステージによっては再発や転移をくり返す確率が高いです。

何回も治療を受けても保障金額が少なくならない保険や、一時金の給付回数などに上限の定めがない保険を選んでおくと、安心できます。

7大疾病に対する保険は必要ない？

7大疾病にかかってしまうことを懸念して保険への加入を検討しているという方も多くいますが、一方で7大疾病に対する保険は必要ないという声もあります。

ここからはなぜ7大疾病に対する保険が必要ないと言われているのかをご紹介します。

健康保険のおかげで医療費の負担が1割〜3割のため
高額療養費制度など医療費を減らせる制度があるため
7大疾病に限定した保険だと保険金の給付が限定されるため

こちらの内容を読んだ上で、自分は保険への加入が必要かを検討していきましょう。

健康保険のおかげで医療費の負担が1割〜3割のため

日本では国民全員が健康保険へ加入することを義務付けられており、健康保険のおかげで高い水準の治療を少ない負担で受けることが可能です。

年齢や収入に応じて医療費の自己負担額は1割〜3割と幅はありますが、3割だったとしても治療費は安く抑えられていると言えるでしょう。

そのため、別途保険に加入して病気に備える必要がないという声もあります。

ただし、病気の内容によっては働けなくなってしまうので、ある程度の貯金は必要と言えるでしょう。

高額療養費制度など医療費を減らせる制度があるため

手術を伴う高額な医療費がかかる治療を行った際に、3割の負担でも家計に大きなダメージを受けることになる場合があるでしょう。

そのような時に高額療養費制度を活用することで、実際に支払った金額の一部が返還されます。

こちらの制度は年収に応じて自己負担金額が異なるので、収入状況によっては自分の負担が大きくなることも想定されます。

7大疾病に限定した保険だと保険金の給付が限定されるため

7大疾病を保障する保険に加入した場合は、商品にもよりますが他の病気が保障されないこともあります。

そのため、7大疾病以外の大きな病気にかかった際に保障を受けることができず、治療費の負担が大きくなって苦しくなってしまうこともあるでしょう。

また、保険会社側が定めている要件を満たしていないと保険金を受け取ることができない場合もあるので注意が必要です。

7大疾病の治療にかかる医療負担は？

ここでは、7大疾病の治療にかかる費用について解説していきます。

「そんな長期入院することになれば、家は破産するかも」と心配になる方がいらっしゃるかもしれません。そこで、実際にどの程度負担しなければならないのか、次の4項目に分けてご紹介します。

3大疾病の医療費
医療費の自己負担は最大でも3割
高額療養費で払い戻しも可能
入院のベッド代や食費、先進医療費は健康保険の対象外

日本の保険制度でカバーされる費用とカバーされない費用を知っておくと、どのような保険に加入すればいいかを判断できます。

7大疾病の医療費

がん・心疾患・脳血管疾患の3大疾病の医療費はいくらかかるのかを見てみましょう。

全日本病院協会の資料によれば、例えば急性期の胃の悪性新生物の入院費用は52万円～175万円程度です。慢性期の脳梗塞では350万円以上のお金が必要になります。

参考：全日本病院協会「診療アウトカム評価事業重症度別 2023年度10-12月」

病名や、急性期か慢性期かなどによっても医療費は異なりますが、いずれも大金であることに変わりはありません。

1日あたりの費用に換算すると6万円以上、病気の種類によっては10万円以上かかることもあります。と幅がありますが、まとまった金額が必要であることがわかります。

医療費の自己負担は最大でも3割

「入院1日あたりの費用が旅行代なみにかかるなんて、支払えるかどうか」と不安になられたかもしれません。実は、先進医療など全額自己負担の治療を受けない限りは全額を負担する必要はありません。医療費の自己負担額は最大でも3割で済みます。

日本の国民皆保険制度のおかげで、国民は少ない負担で高水準の医療を受けられるシステムになっています。医療費負担の構成は保険料約50％と公費約38％、患者負担約12％です。

参考：厚生労働省｜令和3（2021）年度国民医療費の概況

実際の負担は患者の年齢や所得で異なりますが、最も負担が大きい方でも3割までです。治療や入院にかかった医療費を全額負担することはないので、ご安心ください。

高額療養費で払い戻しも可能

さらに、患者や家庭の医療費負担を減らすために、高額療養費制度があります。患者にはそれぞれ、年齢や所得に応じて1カ月ごとの自己負担限度額が定められています。支払わなければならない自己負担額が限度額を超えた場合、超過分を公費で負担するのが高額療養費制度です。

たとえば、厚生労働省の「高額療養費制度を利用される皆さまへ」の資料内のモデルケースによると、現役世代で年収が370万円～770万円の方で、医療費が100万円で窓口負担額が30万円のケースでは21万2,570円が高額療養費として払い戻されます。

参考：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

そのため、実際の自己負担額は8万7,430円で済みます。

入院のベッド代や食費、先進医療費は健康保険の対象外

「医療費負担が最大3割で、高額療養費もあるなら保険加入は不要ではないか」とお考えかもしれません。しかし、入院中の食費や差額ベッド代は健康保険の対象外であり、全額自己負担となります。もちろん、高額療養費の補助対象からも外れています。

また、保険診療外である先進医療を受ける場合も同様で、先進医療にかかる費用は全額自己負担です。そのため、高額の医療費を負担する可能性があります。これらの事態に対応するためには、医療保険への加入がおすすめです。

先進医療とは
研究機関などで研究・開発され治療効果がある程度認められた新しい治療や手術などで、厚生労働大臣によって定められた医療のことです。医療技術ごとに適応症および一定の施設基準が設定されています。先進医療に係る費用は全額自己負担であり、健康保険制度の対象外です。

7大疾病の保険に関するよくある質問

ここでは、「7大疾病のリスクに備える保険は必要なの？」という疑問を持つ方向けに、下記に4つのよくある質問を一覧にしてまとめました。

7大疾病にかかる費用は？
なぜ持病があると保険に入れないのか？
7大疾病にかかる確率は？
医療保険の8大疾病とは？

それぞれ回答も記載しているので、同じ疑問を持っていたという方はぜひご覧ください。

Q1.7大疾病にかかる費用は？

一回の入院にかかる費用は平均して90万円〜300万円と言われています。症状別に見ていくと下記のテーブルのようにまとめる事ができます。

傷病分類
1入院費用(円)
1日単価(円)
胃の悪性新生物
946,626
68,021
結腸の悪性新生物
929,679
67,520
直腸の悪性新生物
1,148,910
66,225
気管支および肺の悪性新生物
1,081,678
68,122
急性心筋梗塞
936,457
128,092
脳梗塞
2,265,737
50,031
脳出血
2,934,557
50,658
糖尿病
998,989
38,925

参考：2022年度重症度別慢性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会

Q2.なぜ持病があると保険に入れないのか？

健康で若い方が発病リスクが少なく保険会社が保険金や給付金等を支払う可能性が低くなります。
その一方で、持病があると発病リスクが高くなり保険料の支払いが発生する可能性が高くなります。すると健康な方と持病を持っている方との公平性が担保できなくなり、サービスを維持することができなくなります。
そのため、持病があると保険に入りづらくなるのです。

Q3.7大疾病にかかる確率は？

厚生労働省の患者調査という資料によれば、入院患者は約121万人のうち約34万人が7大生活習慣病で入院しています。つまり入院患者の約28％は何らかの7大疾病に罹患しての入院であることが分かります。