「貯金はある程度あるけど、もっと増やしたい。」
「老後の資金や今のライフプランで大きくかかる資金を知りたい。」
貯金はどれだけあっても、不安な部分を払拭するのは難しいのではないでしょうか。
本記事では、貯金1500万円達成するために、貯金1500万円を超えている割合や達成するために必要なこと4選を紹介します。また、老後にかかる費用や子供や孫への援助費用の相場もあわせて徹底解説します。
記事を読めば、貯金1500万円を貯める必要性が理解でき、貯金1500万円の達成の一歩になるでしょう。ぜひ、最後まで読んでみてください。
貯金が1500万円を超えている人はどのくらいいる？
貯金1500万円を超えている人はどれくらいの割合でいるか見てみましょう。
単身世帯と一般世帯に分けて比率を紹介します。
- 単身世帯
- 一般世帯
単身世帯
家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）単身世帯で年齢別に1,500万円以上の金融資産がある人の割合は、以下の通りです。
年齢
割合
20代
1.3％
30代
9.0％
40代
12.4％
50代
17.8％
60代
27.3%
参考：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）」
定年退職を迎える60代では、一気に割合が高まり、大体3人に1人は1500万円の貯金があるようです。
一般世帯
次に一般世帯を見ていきましょう。家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）で年齢別に1,500万円以上の金融資産がある人の割合は、以下の通りです。
年齢
割合
20代
2.1％
30代
13.3％
40代
19.2％
50代
28.0％
60代
38.3%
参考：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）」
60代に関しては、3000万円以上の貯金を所持している割合が３割程度います。表を見ても分かるように1500万円以上の貯金を持っているのは、老後を迎えようとしている層がほとんどでしょう。
貯金1500万円を達成するためにやるべきこと4選
ここでは、貯金1500万円を達成するためにやるべきこと4選を紹介します。
貯金は、工夫をしながらでないと思うように貯められません。紹介する内容を取り入れて、貯金1500万円を達成しましょう。
- 資産運用をする
- 貯金用の口座を作る
- 副業をする
- 固定費を見直す
資産運用をする
貯金1500万円を目指す場合、すでにある程度貯金がある場合が多く、一部の貯金を使って資産運用ができます。
定期貯金や普通口座においているだけでは、効率よく貯金はできません。なぜなら、普通貯金の金利は、0.001％と1000万円預けた場合でも100円しか利息はつかないからです。さらに税金が引かれるため、受け取れる利息は80円という結果になってしまいます。
具体的におすすめの資産運用は、新NISAやリターンの多い投資信託などがあります。若年層の場合は、株式が多い投資信託がおすすめです。資金を減らしたくない場合やリタイアが近い場合は、ローリスクで債券が多めの分散投資が良いでしょう。
元手が大きければ大きいほど、得られる利益が多いのが資産運用です。すでにある資産をうまく利用して効率よく資産を増やしましょう。
貯金用の口座を作る
すでにしている人も多いかもしれませんが、貯金用の口座を作るのもおすすめの方法です。
理由は、貯金用の口座を作ることで貯金額の把握ができ、生活費と差別化できるからです。
例えば、貯金用の口座を作るとそのまま資産運用に繋げられます。生活費なのか貯金なのか境界がはっきりしない場合、資産運用もどの程度すればよいか分からなくなってしまいます。貯金額を理解しやすくするために、貯金用の口座を作っておくと良いでしょう。
また、貯金口座があれば、その口座から引き出すことがはばかられ、心理的な抑止力にもなります。
副業をする
副業をすることも、貯金1500万円を達成するためのアクションのひとつです。
副業と聞くと、難しくて専門的な知識がないと難しいと思っている人も多いのではないでしょうか。しかし、ある程度資産がある場合は、その資産を活かした資産運用的な副業もできます。
具体的には、仕入れ資金がある場合は「せどり」などがおすすめです。大量仕入れすることで安価で仕入れられるものを通常価格などで販売して利益をあげる方法です。ネットで人気商品やトレンドに敏感な必要がありますが、比較的分かりやすい仕組みなので、候補に入れると良いでしょう。
また、初期費用を抑えたい副業の場合は、パソコン一台から始められるWeb関係の副業がおすすめです。簡単なものだとアンケートに答えるものもあり、クラウドソーシングのサイトを利用して自分のできる副業を探すと良いでしょう。
副業をして給料と別に収入を増やせば、貯金の効率を上げられるはずです。
固定費を見直す
固定費の見直しは貯金に欠かせない方法です。
理由は、固定費は毎月かかる費用のことで、固定費が削減できた場合、毎月一定額の生活費が浮くことになり、貯金できる額が増えるからです。
具体的な、固定費の減らし方は以下の通りです。
・スマートフォンの契約を格安SIMにする
・太陽光発電を利用する
・省エネ家電に買い替える
・保険料の見直しをする
・不要なサブスクリプションを解約する
特に節約するための初期費用がかからないものは、この記事を読んですぐに実践すると良いでしょう。固定費は、毎月の支払いで安価に感じやすいですが、月々の費用が抑えられれば、捻出できる費用は年間を通して大きなものになります。
固定費を見直して、毎月の貯金額を増やしましょう。
貯金1500万円が必要なのは？老後にかかる費用について解説
貯金1500万円が必要になる事例を紹介します。貯金をしていても必要な理由が見えなかったり、特に目的がなかったりすると貯金するモチベーションは下がってしまいます。
ここでは、老後にかかる費用も加えて紹介しますので、貯金が必要な理由を見つめ直しましょう。
- 日々の生活費
- 老人ホームなどの介護費用
- 子供や孫への援助
日々の生活費
日々の生活の中にもまとまった資金づくりが必要な場合があります。
例えば、家電製品の買い替えや住宅の老朽化への修理費用、車の買い替えなども10年〜20年のスパンで必要です。これらは、月々の給料から用意するのが難しいまとまった費用が必要なケースが多く、貯金しておくのが良いでしょう。
それぞれのライフスタイルのイベントで大きく費用が必要になるのは念頭に置いている人が多いですが、生活の経年劣化による買い替え等は予定を組むのは難しいので、急な出費に備えておく必要があります。
老人ホームなどの介護費用
老人ホームや介護費用は、平均寿命が長くなっている近年、多くの人が問題に直面するでしょう。
具体的には、老人ホームの入居時の費用の相場は660万円、さらに月額24.9万円必要となっています。年金を差し引いたとしても、月々自己資金を切り崩していくケースが多いようです。子供がいなかったり、頼れる人がいない場合は、老人ホームを利用することも視野に入れてまとまった資金が必要です。
また、「生命保険文化センター2021年度生命保険に関する全国実態調査」では、介護した場合にも、介護ベット等の一時的な費用の平均が74万円、月々の費用に8.3万円必要という結果になっています。
将来の安心した生活を送るためにも老後の資金づくりはしておくと良いでしょう。
子供や孫への援助
子供や孫への援助でまとまった資金が必要になる場面は多いでしょう。
教育費や生活費とは別に子供が社会人になって、結婚してもその都度大きなイベントはあります。具体的には、結婚式、出産祝い、住宅購入の援助などが挙げられます。
例えば、結婚式の場合、「ゼクシィ結婚トレンド調査2022（全国推計値）」によると親が子供に出す結婚式の援助額の平均は162.7万円です。
また、住宅購入の際の資金援助は令和8年まで、省エネ等住宅の場合は1000万円、それ以外の住宅は500万円贈与しても非課税なので、まとまった金額援助するケースがあります。
孫へも同じような援助をしたい場合は、さらに2倍3倍と必要になるので、まとまった資金づくりは必須といえるでしょう。
まとめ：コツコツ積み立てて貯金1500万円を達成しよう
本記事では貯金を1500万円達成するためにやるべきこと4選を紹介しました。
これまでに貯めてきた資金は貯金を増やすために利用すればかなり効率は上がるでしょう。老後のためにも資金づくりは、手堅くしておくのが大切です。ぜひ、本記事で紹介した内容を実践してみてください。
