生命保険を見直したという話はよく聞きますが、火災保険を見直す人は多くありません。
火災保険の見直しと聞くと、「火災保険も見直しが必要なの？」「見直しのメリットは？」「見直しのポイントは？」などの疑問を持つ人もいるでしょう。
今回の記事では、火災保険を見直すときのポイントについて解説します。
見直し時に知っておきたい基礎知識も紹介するので、加入している火災保険を見直すきっかけにしてください。
火災保険の見直しは必要？
人生には「生活環境の変化」という大きな節目が何度もやってきます。住宅の購入、結婚、子どもの誕生、就職、転勤、一人暮らし、両親との同居などが一例として挙げられます。
ライフイベントは、引っ越しや増改築などの住まいの変化を伴うことが多いですが、以前に契約した火災保険は、今の状況に合っているでしょうか。
もしかしたら、過剰に補償されている、あるいは不足しているかもしれません。
ライフイベントは、火災保険について見直す絶好のチャンスです。火災保険の見直しをすることで、自分にとって必要な補償内容を選び、保険料を節約できる受けとなります。
実際に多くの人が見直しをして節約を実現しています。
長年、契約内容をそのままにしている方は、この機会に火災保険をチェックしてみましょう。
火災保険見直しのタイミング
火災保険には、見直しが必要なタイミングと見直したほうがよいタイミングがあります。それぞれのタイミングについて解説します。
- タイミング①：住居の状況が変わったとき
- タイミング②：家族状況が変わったとき
- タイミング③：火災保険の更新時期
- タイミング④：火災保険料の改定
- タイミング⑤：退職や年金受給のとき
- タイミング⑥：ハザードマップ改訂のとき
タイミング①：住居の状況が変わったとき
火災保険の見直しが必要になるのは、引っ越しやマイホーム購入などで火災保険の対象となる住居の状況が変わったときです。
転居前の保険を継続できるケースもありますが、前の契約を解約して新しい契約に加入することが一般的です。
賃貸物件と持ち家、集合住宅と一軒家では、加入する火災保険の種類が異なることや、必要な保険金額などが変わることもあります。
マイホームを増改築した場合も、保険金額を見直したほうが良いでしょう。
住居の状況が変化した時というのは、具体的に以下のようなケースを指します。
- 賃貸物件の契約時
- 賃貸物件の引越し時
- 住宅購入時
- 住宅の増築・改築・リフォーム時
賃貸物件の契約時
賃貸物件を借りる際には、火災保険への加入が必要です。その理由は、賃貸物件を借りることで建物の所有者に対して「原状回復の義務」を負うからです。
借主の過失で火災や水漏れなどの損害が発生した場合、個人が費用を負担しなければなりません。
そのため、賃貸契約では火災保険への加入が義務付けられています。通常は不動産会社が紹介する火災保険に加入することが多いですが、自分で保険会社を選んで加入することも可能です。
補償内容を自分で選びたい場合は、不動産会社に別の保険会社を利用することを伝えてください。
ただし、「借家人賠償責任保険」や「個人賠償責任保険」といった特約に加入することが求められるので、忘れずに契約して請求手続きができるようにしましょう。
賃貸物件の引越し時
賃貸物件から引越すときは、新しい賃貸物件で火災保険の契約をする必要があります。
基本的には前述の「賃貸物件の契約時」と同じで、不動産会社が勧めるものだけでなく、自分で選んだ火災保険にも加入できます。
しかし、引越し前の火災保険は、以前の賃貸物件を退去しても自動的には解約されません。
不動産会社との連絡だけではなく、火災保険の会社にも連絡をして解約の手続きをしなければいけません。
火災保険は、解約すれば使わなかった分の保険料が戻ってきますので、忘れずに解約の手続きをしておきましょう。
住宅購入時
マイホームを購入するときに住宅ローンを利用するなら、火災保険に入ることがほとんどです。自動車保険と同様に、しっかりとした補償が必要です。
住宅ローンで購入した自宅が火事で焼けてしまったら、ローンの残債に加えて新しい住まいの費用もかかってしまい、貸したお金を回収できなくなる可能性があるからです。
火災保険に入らなくても法的に罰則はありませんが、何が起こるかわからないので、とても重い経済的なリスクを負うことになるでしょう。
家を購入する際は、ぜひ火災保険に入ることを考えましょう。
住宅の増築・改築・リフォーム時
住まいの増改築やリノベーションを行った際は、火災保険の見直しを行いましょう。
増改築やリノベーションによって建物自体の評価額が上がっても、契約上の評価額は同じままなので、十分な補償が得られない可能性があるためです。
増改築をして面積が増えた場合に保険会社への通知を怠ってしまうと、万が一の際に増改築部分に対しての保険金が支払われないかもしれません。
また、改築をしたことで木造住宅から鉄筋コンクリート造となった場合などは、そもそもの保険料が変更となります。
住まいのリノベーションを行った際は、必ず保険会社へ連絡をして、火災保険の補償内容や保険金額の見直しを行いましょう。
タイミング②：家族状況が変わったとき
家族状況が変わったときも、補償の見直しが必要になるケースがあります。
一般的に、家財に対する火災保険（家財保険という）の保険金額は、家族の人数によって変わってくるからです。
子どもが独立して家を出ると、子供の家財に対する補償は不要になります。
逆に、親と同居することになり家財が増えた場合など、保険金額を増額しなければならないこともあります。
タイミング③：火災保険の更新時期
火災保険の更新時期、すなわち保険の満期は、補償見直しをおすすめするタイミングです。
保険期間は1年、2年、5年、10年などさまざまですが、5年以上の場合などは加入内容を忘れていたり、家族状況が大きく変わっていたりする可能性もあるため、補償内容の確認・点検を行いましょう。
火災保険については、補償内容をよく理解せず勧められるままに加入し、同じ補償内容で更新を繰り返しているケースも散見されます。
補償内容を定期的に見直すのに、契約の更新はいい機会です。
タイミング④：火災保険料の見直し時
火災保険料は数年おきに改定されることがあります。最近の改定では自然災害の多発が影響して、値上げされるケースが多いです。
しかし、地域や建物の種類、プランによっては、値上げだけでなく値下げされることもあります。
改定の前後で見直しをすれば、同じ保障内容でも保険料の負担を軽くできるかもしれません。
特に、長期契約割引がある長期契約をやめるときには、改定前に長期契約を結ぶことで保険料の負担を軽くできます。
火災保険料の改定前には、一度火災保険の見積もりを取って、改定前後の保険料を比較して見直すべきか、見直すならいつがいいかを判断しましょう。
タイミング⑤：退職や年金受給のとき
会社を辞めた後、保険料が無駄だと思って火災保険をやめてしまう方がいます。
しかし、火災保険は自身の住まいや持ち物を守るための大切なサービスです。火事や落雷、台風による被害、思わぬ盗難など、トラブルはいつ起こるかわからないものです。
退職で収入が下がっているときにトラブルに巻き込まれてしまうと、払えないほどの経済的負担になる可能性があります。
だからこそ、火災保険は必ず続けるべきです。先述した通り、火災保険の見直しをすることで保険料を安くできるかもしれません。
まずは一度、保険証券をチェックして、補償内容を確かめてみましょう。
タイミング⑥：ハザードマップ改訂のとき
火災保険の補償を選ぶとき、チェックしたいのがハザードマップです。
自分の住んでいる地域の災害リスクの高低を色分けした地図で、洪水や土砂災害、内水氾濫や火山、津波などの災害リスクについて、自治体がそれぞれ作成しネットで公開しています。
ハザードマップは最新のデータにもとづいて更新されることがあり、更新された内容によっては火災保険の見直しが必要になります。
近年は、最悪の事態を想定した洪水・高潮ハザードマップの作成が法律で義務化され、その情報が公開されています。
また、これまで洪水ハザードマップの被害想定から除外されていた中小河川も対象になりました。
しかし、現在公開されているすべてが、最悪の事態を想定した最新ハザードマップとは限りません。更新が遅れているところもあります。
自分の住む地域のハザードマップが更新されたら、災害リスクを再確認しましょう。
既存の契約に水災補償を追加できる保険もありますが、追加不可で新規契約が必要な保険もあります。
損保会社によって対応は違うので、詳細については各損保会社の公式サイトで確認が必要です。
火災保険の見直しをする3つのメリット
火災保険を見直す主なメリットは次の3つです。
- メリット①：補償内容を確認・点検し最適化できる
- メリット②：見直しによって保険料が節約できる
- メリット③：途中解約しても損が少ない
メリット①：補償内容を確認・点検し最適化できる
メリットの1つ目は、補償内容を確認・点検し最適化できることです。加入後の住宅状況や家族状況の変化、または加入時に十分な検討をしなかったことにより、必要な補償が足りなかったり、不要な補償がついていたりすることがあります。
加入内容を確認することにより補償の過不足を発見し適切な見直しを行えば、補償内容を最適化できます。
メリット②：見直しによって保険料が節約できる
メリットの2つ目は、見直しによって保険料が節約できる可能性があることです。あまり必要でない補償がついている可能性や、住居や家族の状況が変化して加入時の補償が不要になっている可能性があるからです。
補償見直しによって不要な補償がついていることが判明すれば、その補償をカットすることで保険料を節約できます。保険代理店に無料相談するのも有効です。
メリット③：途中解約しても損が少ない
メリットの3つ目は、途中解約しても損が少ないことです。火災保険を途中解約した場合、未経過分の保険料の大部分が解約返戻金として戻ってくるからです。
生命保険を早期に途中解約すると解約返戻金はほとんど戻りませんが、火災保険は保険会社が予め（あらかじめ）定めた解約返戻金が戻ってきます。例えば、A損害保険会社で保険期間5年・一時払いの火災保険を途中解約した場合、経過年数に応じた解約返戻金は次の通りです。
- 1年経過後：一時払保険料の78％
- 2年経過後：一時払保険料の58％
- 3年経過後：一時払保険料の39％
- 4年経過後：一時払保険料の20％
関連記事：解約前に要チェック！生命保険の解約返戻金について解説します
火災保険見直し時における6つのポイント
火災保険を見直すときのポイントを解説します。火災保険の見直し方にお困りの方は以下6つのポイントを参考にしてください。
- 補償内容を確認し必要な補償を絞る
- 保険金額は「新価」で決める
- できるだけ地震保険をつける
- 資金に余裕があれば長期契約にする
- 住宅ローンがある場合は事前に銀行に相談する
- 切り替え時に補償が途切れないようにする
ポイント①：補償内容を確認し必要な補償を絞る
ポイントの1つ目は、補償内容を確認し必要な補償を絞り、不要な補償を減らすことで保険料を抑えることです。
不要な補償がついてないか、保険金額が適正か、家財は補償されるか、地震でも補償されるか、などを確認しましょう。
たとえば、水害リスクの低い物件に「水災補償」や「風災補償」をつけていれば、補償を外すことで保険料を抑えることができます。
家を建て替えたのに保険金額がそのままだと、いざというとき困ることもあります。家財の補償や地震のときの補償が必要かどうかも、きちんと検討したほうがいいでしょう。
ポイント②：保険金額は「新価」で決める
ポイントの2つ目は、建物の保険金額は「新価」で決めることです。
自宅が消失して建て替えが必要な場合、「時価」で保険金額を設定していると建て替え費用が不足するためです。
建て替え費用は高額となるため、保険料は高くなりますが、きちんとした補償を準備しましょう。
ポイント③：できるだけ地震保険をつける
ポイントの3つ目は、予算が許せばできるだけ地震保険をつけることです。
地震保険の保険料は物件の住所と構造により大きく異なりますが、地震保険をセットすると保険料は2倍以上になることもあります。
保険料負担を考えると迷うところですが、地震による被害を自己資金だけで賄うのは難しいこともあります。
地震大国日本で安心して暮らすために、地震保険のセットをおすすめします。損害保険料算出機構の「地震保険統計速報」によると2021年の地震保険の付帯率（※）は69％です。
※火災保険に地震保険をセットしている契約の割合
ポイント④：資金に余裕があれば長期契約にする
ポイントの4つ目は、資金に余裕があれば長期契約にすることです。長期契約にすることによって保険料が安くなるためです。
住宅や家族の状況が変化して中途解約する場合でも、所定の解約返戻金が戻ってくるためあまり損をすることはありません。
ただし、2022年10月より長期契約の期間は、最大10年から5年に短縮されています。
ポイント⑤：住宅ローンがある場合は事前に銀行に相談する
ポイントの5つ目は、住宅ローンがある場合は事前に銀行に相談することです。
住宅ローンで融資する代わりに、銀行が火災保険に質権を設定している場合があるからです。質権設定されている場合、銀行の承諾がないと火災保険は見直しできません。
火災保険に質権を設定することで、建物が焼失したとき銀行が保険金を受け取って融資したお金を回収できるようになります。
ポイント⑥：切り替え時に補償が途切れないようにする
ポイントの6つ目は、切り替え時に補償が途切れないようにすることです。
新しい火災保険に加入する予定で旧契約を解約した場合、新契約に加入する前に火事などが発生すると損害が補償されないためです。
保険を見直すときは、補償が途切れないように新契約に加入したあとに旧契約を解約しましょう。
火災保険の見直しで押さえておくべき3つの注意点
火災保険の見直しタイミングや必要性を解説しましたが、見直しを行う際は注意が必要です。
ここでは、火災保険の見直しで押さえておくべき3つの注意点を一覧にまとめて解説します。
- 住宅ローン借入時は「質権の有無」に注意
- 再契約時は新価で契約する
- 空白期間がないよう切り替える
住宅ローン借入時は「質権の有無」に注意
火災保険を変更するときは、住宅ローンを組んだ際の「質権」の有無をチェックしておきましょう。
質権とは、もし住宅が火災で焼失したときに、資金の貸与者側が保険会社から先に保険金を受け取れる権利のことです。
質権が設定されていると、質権設定者である金融機関（住宅ローンの契約先）の承諾がないと、火災保険の切り替えができません。
勝手に火災保険をやめることはできないので、事前に金融機関に連絡する必要があります。
再契約時は新価で契約する
火災保険を更新するときは、「新価」で契約することをおすすめします。
新価とは、火災や災害などで住宅が全焼・全壊した場合に、同じレベルの住宅を新築するのに必要な費用のことを指します。
以前の火災保険は、保険金額から劣化分を引く「時価」での契約が多かったのですが、時価で更新すると保険料は低くても十分な保障が得られないことがあります。
新価で火災保険を契約すれば、何があっても同じレベルの住宅を新築するのに足りる保険金がもらえるので、安心感が違います。
空白期間がないよう切り替える
火災保険を別の会社に変更するときには、契約の有効期間に気をつけなければなりません。
切り替え時に空白期間が生じると、その間に火災が起きても補償の対象になりません。
また、火災や災害に遭った場合に、自分で全ての費用を負担しなければならないリスクがあります。
火災保険を乗り換えるときは、万全に備えるためにも空白期間がないようにスムーズに契約を行いましょう。
知っておきたい火災保険の基礎知識
火災保険の見直しをするときに知っておきたい火災保険の基礎知識を紹介します。
火災保険に関する基本的な知識を理解されていない場合は、ぜひ参考にしてください。
- 基礎知識①：長期契約にすると保険料が安くなる
- 基礎知識②：地震保険をセットしないと地震では補償されない
- 基礎知識③：保険金額を決めるときの「新価」と「時価」
基礎知識①：長期契約にすると保険料が安くなる
火災保険は長期契約すると保険料が安くなります。長期契約とは、保険期間が1年超5年以下で保険料を一括で支払う火災保険契約のことです。生命保険も前納による割引がありますが、火災保険のほうが割引率が高いため、資金に余裕があれば長期契約がおすすめです。
B損害保険会社の保険料（一定要件）を払込方法別に比較すると、5年間の保険料総額は次の通りです。割引率は保険会社によって異なります。
- 月払契約（保険料は月1,369円と仮定）：1,369円×12ヶ月×5年＝8万2,140円
- 年払契約（保険料は年1万5,729円）：1万5,729円×5年＝7万8,645円
- 長期契約の一括払い保険料：7万4,192円
基礎知識②：地震保険をセットしないと地震では補償されない
地震保険を含んだ火災保険ではない場合、地震による被害は補償されません。火災保険は火災だけでなく自然災害による損害も補償対象ですが、次の自然災害を原因とする損害は補償の対象外です。
- 地震による倒壊
- 地震による火災
- 津波による流失 など
地震保険は火災保険とセットして契約するもので、地震保険単独では契約できません。加入中の火災保険に、地震保険を追加することは可能です。
関連記事：地震保険にいくら費やすべき？地震保険の保険料や保険金について
基礎知識③：保険金額を決めるときの「新価」と「時価」
保険金額は建物や家財の価格を基に任意に設定しますが、価格には「新価」と「時価」の2種類があります。
新価とは、建物などが火災で消失して新たに建築したり購入したりするのに必要な価格で「再調達価額」ともいわれます。時価は、新価から経年劣化による建物の価格が減少した分を差し引いた価格です。
新価と時価を比較すると、新価で保険金額を設定した方が保険金額が高くなります。
基礎知識④：2022年10月に火災保険料は大幅改定
損害保険各社が火災保険料を決めるときに基礎となる損害保険料算出機構の「火災保険参考純率」の改定により、2022年10月より火災保険料は大幅に改定されました。主な改定点は次の通りです。
- 火災保険料の改定
- 長期契約の期間が最大10年から5年に短縮
- 水濡れや破損、汚損による損害補償に関する免責金額の引き上げ など
火災保険料は、地域や建物の構造などにより値上げになるケースと値下げになるケースがあります。
住宅総合保険の参考純率は全国平均で10.9％高くなったため、全体として大幅な値上げとなりました。
また、長期契約の最大期間の短縮や、免責金額の引き上げなど、火災保険の加入条件の増減が改定により発生し、厳しくなったといえます。
火災保険の見直しに関するよくある質問
火災保険の見直しに関するよくある質問をまとめましたので、ぜひご覧ください。
火災保険を変更することはできますか？
火災保険は途中で解約をして、他の保険に切り替えることが可能です。
契約期間中だった場合でも解約をすると残りの期間に応じて返戻金が発生します。
火災保険を見直すタイミングはいつがおすすめですか？
火災保険を見直すタイミングは下記がおすすめです。
- 住居の状況が変わったとき
- 家族状況が変わったとき
- 火災保険の更新時期
引っ越しをすると火災保険の契約の内容も変わるため、住居が変わる際には火災保険の見直しが必要です。
また、家族の人数が変わった時も保険の契約内容に変動があるので、保険の内容を見直すようにしましょう。
火災保険は最長の5年契約と1年ごとの契約のどちらがおすすめですか？
火災保険は最長で5年まで契約でき、長期的な契約を結ぶ方が支払い総額を抑えることが可能です。
一方で1年ごとの契約であれば、料金は高くついてしまうものの、保険の見直し等もしやすく、乗り換えも容易にできるでしょう。
火災保険に加入できないことはありますか？
住居の築年数が40年以上だと火災が発生するリスクが高まっているため、保険会社によっては保険適用外となる恐れがあります。
また、築年数が50年を超えているとそもそも加入できないということもあるので注意が必要です。
まとめ：定期的に見直しをして補償の最適化と保険料の節約を！
補償内容をよく理解せず加入する人や同じ補償内容で更新を繰り返している人もいますが、火災保険も見直しが必要です。
補償を見直して過大な補償を削減し、足りない補償を補うことで、補償が最適化され保険料を節約できることもあります。
住居や家族の状況の変化によって最適な補償の内容も変わるため、火災保険は定期的に見直しをしましょう。
