医療保険に入らないとどうなるのか？
後悔するのか？
なんて悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか？
また、身の回りでも医療保険に加入した話を聞くとなんとなく焦ってしまう..なんて経験をされた方もいらっしゃるのではないでしょうか？。
そのような方に向けて、医療保険の年代別の加入率や、入らないことによるデメリット、何歳から入るべきか等について解説していきます。
この記事を読むと医療保険に入らないことによるデメリットや、医療保険への加入方法について知る事ができます。ぜひ最後までお付き合いいただけると幸いです。
【年代別】医療保険の加入率はどれくらい？
病気や怪我のリスクは誰もが抱えており、入院や手術への備えとして医療保険に加入する人も少なくありません。実際に医療保険に加入している人はどのくらいいるのでしょうか。
結論からお伝えしますと日本全体で88.5%の方が医療保険に入っていると言われています。
世帯主の年齢ごとの加入率は以下の通りです。20代でも93.9%を超えている状況です。一方で、年齢を経るごとに医療保険への加入率は下がっていく傾向にあります。
世帯主年齢
加入率（％）
全体
88.5
29歳以下
93.9
30歳～34歳
82.6
35歳～39歳
87.4
40歳～44歳
94.3
45歳～49歳
91.8
50歳～54歳
95.1
55歳～59歳
93.7
60歳～64歳
91.3
65歳～69歳
87.4
70歳～74歳
86.3
75歳～79歳
81.5
80歳～84歳
75.4
85歳～89歳
64.3
90歳以上
62.5
出典：公益財団法人生命保険文化センター「民保の特定の保障機能を持つ生命保険や特約の加入状況（PDF)」
また、2人以上世帯に絞っていうと世帯主の医療保険加入率は全体で88.5％です。
ほぼすべての年代で80％を超えています。単身世帯は上記の結果よりも低い加入率と考えられるものの、医療保険を必要だと考える人が多いことがわかります。
医療保険は何歳から加入するべきか？
結論からお伝えすると、早くから加入するに越したことはないです。理由としては下記の通りです。
若いほど保険料が安い
若いほど加入審査が通りやすい
早くからリスクを減らすことができる
医療保険自体は、0歳から加入することも可能です。ただ、30代や40代から加入することも可能ですが、保険料が高くなります。
さらに、年齢が上がるごとに持病のリスクも上がり、加入審査が通りにくくなっていきます。
これらは金銭面的な理由からの説明ですが、そもそも7大疾病は、どんな方でも明日なるかもしれないものです。ですので、早くから医療保険に加入しておくことで、リスクに備えることができるでしょう。
医療保険に加入しないと後悔する？デメリットを解説
医療保険に加入しないとどうなるのか、つい不安に思うことがありますよね。基本的に医療保険に加入しないデメリットとして下記のようなものが想定されます。
発病時に高額な医療負担をするリスクがある
先進医療を受けられない可能性がある
年齢が上がることに保険料が上がっていく
以下でそれぞれ詳細に解説していきます。
発病時に高額な医療負担をするリスクがある
日本の医療制度では、公的医療保険制度によって医療費の大部分がカバーされます。しかし、公的医療保険ではカバーされない部分の医療費は、自己負担となります。
ケースバイケースですが、自己負担費用は、数十万円から数百万円に上ることもありえます。医療保険に加入しておくことで、発病時の高額負担を避けることができます。
先進医療を受けられない可能性がある
先進医療とは、公的医療保険で認められていない最先端医療のことを指します。大前提として、公的医療保険がある医療に適用されるには時間がかかります。そのため、海外で効果が認められている医療でも、日本国内で保険適用されないケースは多くあります。
そのため、例えば難病にかかった際に先進医療しか治療法がないケースもあります。そこまで行かなくても、従来の治療法よりも効果が高かったり、副作用が少なかったりする可能性があります。
こうした先進医療を受けたいと思った時に、費用が高額な上に全額自己負担になる可能性もあります。
加入する医療保険によっては、先進医療を対象とするものもあります。万が一に備えて、医療保険への加入を検討してみても良いのではないでしょうか？
年齢が上がることに保険料が上がっていく
医療保険の保険料は、加入時の年齢が高くなるにつれて上がっていく仕組みになっています。理由としては、年齢がいけばいくほど、発病リスクが上がるためです。発病リスクの高い高齢者と若者が同じ保険料だと公平性を担保できないためです。
もし、若い頃に医療保険に加入しておけば、保険料が安い状態で生涯保障を受けることができます。そのため、加入を先延ばしにすると、将来高額な保険料を支払わなければならなくなる可能性があります。
医療保険に加入する前に！3つの公的制度を確認しよう
任意で加入する民間の医療保険と違い、日本では全ての人が必要に応じて利用できる公的制度が充実しています。まずは公的制度の内容を確認した上で、不足している部分は民間の医療保険で備えるようにしましょう。ここでは以下の公的制度を解説します。
- 健康保険
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
①健康保険
健康保険とは、加入者やその家族が病気や怪我で治療が必要になった場合に医療給付や手当金を支給する制度です。全ての人が加入することを義務付けられており、職種や年齢によって加入先の保険が異なります。
窓口で健康保険証を提示すると、医療費の3割を負担することで医療機関を受診できます。後期高齢者や乳幼児はさらに低い負担率となっており、負担金を一部支払うだけで医療を受ける制度が整っています。
②高額療養費制度
同一月にかかった医療費の自己負担額が高額であった際、自己負担限度額を超えた分が後から払い戻される制度を高額療養費制度と言います。自己負担限度額は、年齢と所得状況などにより細かく設定されています。
この高額療養費制度により、高額な医療費を満額支払う必要はありません。また、自己負担額は世帯で合算することができるため、家族が多い場合にはメリットが大きくなる制度です。
参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」
③傷病手当金
傷病手当金は休業中の被保険者と家族の生活を保障する目的で設けられた制度です。被保険者が病気で会社を休み、事業主から十分な報酬を受け取ることができない場合に手当金が支給されます。
傷病手当金は支給開始日から最長1年6ヵ月間受け取ることが可能です。この期間を超えて休業する場合は傷病手当金は支給されません。
支給される1日あたりの傷病手当金は、支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準月額を平均した額÷30日×2/3で算出します。支給開始日以前の期間が12ヵ月に満たない場合などについて、以下の全国健康保険協会のページで確認してください。
参考：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」
医療保険に加入する場合の流れを5STEPで紹介
公的な制度に保障を上乗せする医療保険は、以下の流れで加入します。
- 必要な保障を確認する
- 保障期間を選ぶ
- 加入方法を検討する
- 告知内容を確認する
- 加入手続きを行う
STEP1：必要な保障を確認する
医療保険に加入する前に「どのような保障が必要か」という点を明確にする必要があります。病気や怪我による入院・手術の保障をベースに、女性特有の病気やがんで入院した際には給付金を上乗せする特約があります。
また、通院時に給付金を受け取りたい場合は通院保障を付加することも可能です。入院や手術時を想像しながら必要な保障について検討しましょう。
STEP2：保険期間を選ぶ
保障内容を確認した上で保険期間を検討しましょう。一生涯の保障が必要なら終身保険が最適です。一方「子供の成人まで」「独身時代の保障として」など、一定期間の保障を確保したい場合は定期保険を選ぶことで、効率良く保障を確保することができます。
終身保険
被保険者が生きている限り保障が続く保険を終身保険と言います。保険料は契約時から変わることがなく、保険料の払い込み期間を調整することが可能です。
定期保険
定期保険は契約から一定期間は保障が継続し、満了時を迎えると保障が消滅します。一般的には「更新型」の定期保険が多く、終身保険と比べると保険料が割安ですが、更新を迎える度に保険料が上がる特徴があります。
STEP3：加入方法を検討する
近年ではさまざまな方法で保険に加入することができ、ここでは代表的な以下の4つの方法を解説します。
方法①インターネット
インターネットでの加入は生命保険会社の専用サイトから行います。プランの作成から申し込み手続きまでをインターネット上で完結できるのが特徴です。
方法②保険ショップ
保険代理店が運営している保険ショップがあります。生命保険だけでなく、損害保険も含めた複数の保険商品を取り扱う保険ショップも多く、さまざまな商品を比較したい人は保険ショップでの手続きを検討しましょう。
方法③保険会社の担当者
生命保険会社によっては、契約者ごとに専属の担当者がいます。自社商品についての知識が深く、各種手続きの際も担当者を通して行うことができるため、対面での手厚いサービスを希望している人におすすめです。
方法④金融機関
銀行や証券会社の窓口でも医療保険に加入することができます。医療保険の他にも貯蓄性商品を取り扱っていることが多く、お金の悩みをトータルで相談できることが金融機関で加入する魅力です。
STEP4：告知内容を確認する
医療保険の加入時は健康状態の告知が必要です。告知は加入者間の公平性を確保する目的で実施され、既往歴や持病、現在の健康状態を細かく告知します。
ありのままの告知を求められ、傷病を隠すために虚偽の告知を行うと告知義務違反に該当します。発覚すると給付金が支払われないことがあるため注意しましょう。
>>内部リンク（243.告知義務違反）
関連記事：ありのままの健康状態を伝えよう！告知義務違反の詳細や注意点を解説
STEP5：加入手続きを行う
契約書と記入済の告知書を元に保険会社が加入可否を判断します。契約が成立すると、自宅に保険証券が送られてきます。最近では保険会社の契約者専用サイトで確認が可能です。
保険証券は非常に大切な書類ですので、なくさないよう保管しましょう。
7大疾病の保険に関するよくある質問
ここでは下記の5つのよくある質問に関して答えていきます。
Q1.日本の医療保険加入率は？
民間医療保険の加入率は、年齢が高くなるほど高くなります。これは、高齢者の方が病気やケガのリスクが高いため、備えとして加入する人が多いと考えられます。民間医療保険の加入率は、2022年の調査では65.7%です。
Q2.保険に入らない人の割合は？
30代の保険加入率は男性81.5%、女性82.8%という結果になっています。男性・女性ともに8割を超えています。
保険に加入していない人の割合は、約2割程度となっています。
生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」
Q3.医療保険に入らない理由は何ですか？
医療保険に入らない理由として「将来の見通しを立て難いから」、「経済的余裕がないから」、「将来より現在の生活が大切だから」などの理由を挙げている人がいました。
公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」p13
Q4.貯金がいくらあれば医療保険はいらない？
まとめ：医療保険の加入率は8割以上！必要に応じて加入しよう
本記事では医療保険の加入率や加入方法を解説しました。医療保険は、全体では実に8割を超える人が加入しており、保険を必要としている人が多いことがわかります。また、医療保険に入らないことで起こるデメリットについても確認できたと思います。
保障内容や保障期間などを調整することで、細かなニーズに合う医療保険に加入することが可能です。加入時の告知や手続き方法を確認した上で、医療保険への加入を検討しましょう。
