「医療保険に入らないとどうなるのか？」
「医療保険に加入しないと後悔するのか？」
上記のような悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。
また、「身の回りでも医療保険に加入した話を聞くとなんとなく焦ってしまう…」といった経験をされた方もいるかもしれません。
そのような方に向けて、医療保険の年代別の加入率や、入らないことによるデメリット、何歳から入るべきか等について解説していきます。
この記事を読むと医療保険に入らないことによるデメリットや、医療保険への加入方法について知る事ができます。ぜひ最後までお付き合いいただけると幸いです。
【年代別】医療保険の加入率はどれくらい？
病気や怪我のリスクは誰もが抱えており、入院や手術への備えとして医療保険に加入する方も少なくありません。実際に医療保険に加入している人はどのくらいいるのでしょうか。
ここでは、医療保険の加入率を以下の6項目に沿って紹介します。
- 医療保険の加入率【性別・年齢別】
- 医療保険の加入率【年収別】
- 医療保険の加入率【職業別】
- 医療保険の加入率【保険種類別】
- 医療保険の加入率推移【全体】
医療保険の加入率【性別・年齢別】
まずは「性別・年齢別」の加入率について、見ていきましょう。「疾病入院給付金付生命保険」の性別・年齢別の加入率は、以下の一覧表をご覧ください。
全年代を通して、女性の方が高い割合で加入しており、全体平均は男性60.2％、女性70.1％となっています。
年齢
男性の加入率
女性の加入率
全体
60.2%
70.1%
20歳代
28.5%
43.8%
30歳代
64.4%
70.2%
40歳代
66.9%
74.9%
50歳代
70.9%
78.3%
60歳代
67.8%
74.9%
70歳代
55.5%
66.5%
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
年齢別に見ると、男性も女性も似たパターンが見られます。20歳代では、他の年代と比べて加入率がかなり低くなっていますが、30歳代に入ると急激に増えます。
加入率が最も高いのは50歳代で、そこから60歳代、70歳代と段階的に減っていきます。
医療保険の加入率【年収別】
次に、年収別の加入率について見ていきましょう。「疾病入院給付金付生命保険」の世帯年収別における男性の加入率は、以下の表に示す通りです。
世帯年収
男性の加入率
収入なし
22.3%
300万円未満
53.5%
300～500万円未満
67.3%
500～700万円未満
77.1%
700～1,000万円未満
76.0%
1,000万円以上
61.4%
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
世帯年収が高くなるほど加入率も高まっていることが分かります。しかし、加入率が最も高いのは700～1,000万円未満の層で、1,000万円を超えると加入率は下がります。
続いて、世帯年収別における女性の医療保険加入率は、以下の表に示す通りです。男性と比較して世帯年収なしでも加入率が高く、世帯年収が高くなるほど加入率も上がります。
世帯年収
女性の加入率
収入なし
62.7%
100万円未満
69.4%
100～300万円未満
74.5%
300～500万円未満
75.8%
500万円以上
82.1%
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
医療保険の加入率【職業別】
次に、職業別の加入率について見ていきましょう。「疾病入院給付金付生命保険」の職業別加入率は、以下の表に示す通りです。
職業
男性の加入率
女性の加入率
自営業者
63.2%
75.4%
農林漁業
58.0%
74.1%
商工サービス業
65.8%
78.4%
常雇被用者
68.5%
72.2%
公務員
71.1%
74.3%
民間企業被用者
68.3%
72.0%
小企業被用者
62.0%
71.7%
中企業被用者
71.0%
71.3%
大企業被用者
69.0%
75.0%
非正規社員
47.0%
76.2%
無職
53.3%
67.4%
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
男性は常雇被用者（正社員）の加入率が最も高く、68.5％です。その後に自営業者63.2％、非正規社員47.0％、無職53.3％と続きます。
非正規社員や無職の方は医療保険の加入率が低い傾向にあります。
女性は非正規社員の加入率が最も高く76.2％、次に自営業者75.4％、正規社員72.2％、無職67.4％となっています。
非正規社員の加入率が最も高いことに加えて、職業による加入率の差が男性よりも小さいのは、医療保険に入っている夫の保険料を支払っている場合が多いからだと推測されます。
医療保険の加入率【保険種類別】
続いては、特定の保証機能を持つ生命保険や特約の加入状況一覧表を紹介します。
世帯
世帯主
配偶者
医療保険・医療特約の加入率
93.6%
88.7%
65.8%
がん保険・がん特約の加入率
66.7%
60.1%
43.6%
特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率
48.4%
43.2%
27.8%
特定損傷特約の加入率
28.8%
25.0%
16.2%
疾病障害特約・重度慢性疾患保障特約の加入率
15.9%
14.1%
8.6%
認知症保険・認知症特約の加入率
6.6%
5.2%
3.3
介護保険・介護特約の加入率、介護給付金月額
16.7%
13.6%
8.5%
通院特約の加入率
39.1%
34.2%
23.3%
生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率
18.4%
15.9%
6.5%
健康増進型保険・健康増進型特約の加入率
4.2%
3.4%
1.8%
参考：生命保険文化センター「民保の特定の保障機能を持つ生命保険や特約の加入状況」
医療保険の加入率推移【全体】
続いては、医療保険における加入率の全体推移を紹介します。
調査年数
加入率
2022年（令和4年（18～79歳））
65.7%
2022年（令和4年（18～69歳））
66.8%
2019年（令和元年）
73.1%
2016年（平成28年）
72.1%
2013年（平成25年）
74.0%
2010年（平成22年）
72.3%
2007年（平成19年）
71.3%
2004年（平成16年）
69.3%
2001年（平成13年）
73.0%
1998年（平成10年）
72.4%
1996年（平成8年）
71.7%
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
令和4年度の医療保険加入率は65.7%で、7割を下回りました。しかし、これまでの加入率の推移を見てみると、ほぼ横ばいで7割以上を維持しています。
医療保険と生命保険の違いとは？
医療保険は怪我や病気に対して保障をしてくれるのに対して、生命保険は死亡に対して保障をしてくれる保険です。
また、生命保険は自身の家族などが保険金を受け取りますが、医療保険は自分自身が保険金を受け取れるという違いがあります。
それぞれ別のものではありますが、生命保険と医療保険のどちらも保障を受けられるタイプの保険もあるので、年齢や体調を加味してもしもの時のために準備しておきたいという方は検討している保険会社に確認してみましょう。
医療保険の加入率が高いタイミングはいつ？
若いうちは健康で病気にかかりにくいこともあり、医療保険の必要性を感じにくいことが多いです。
しかし、ライフステージの変化が大きい20代から40代は、医療保険に加入するのに適した時期です。特に、就職・結婚・妊娠前の3つのタイミングでの加入をおすすめします。
ここでは、医療保険に入るベストタイミングについて解説します。
- 医療保険の加入率が高い時期①就職
- 医療保険の加入率が高い時期②結婚
- 医療保険の加入率が高い時期③妊娠前
- 医療保険の加入率が高い時期④公的医療保険に変更があった時
医療保険の加入率が高い時期①就職
学生生活を終えて社会人になるときは、多くの方が保険に加入します。就職したばかりでは収入や貯蓄が十分でないため、病気やケガの医療費を負担するリスクがあります。
医療保険に加入することで、医療費や病気・ケガによる収入減少に備えられます。
また、一般的に年齢が上がると保険料も高くなるため、就職のタイミングで保険に加入すると安い保険料で保障を得られるメリットがあります。
医療保険の加入率が高い時期②結婚
結婚もライフステージが大きく変わる時期です。家族を守るために医療保険に加入することを考える方は少なくありません。
配偶者の働き方や夫婦の収入・貯蓄などによって医療保険の必要性は変わりますが、特に子育てや住宅購入で今後の支出が増える場合、病気の際の支出に備えるために医療保険はおすすめです。
また、早めに加入することで保険料が安くなるのも大きなメリットといえるでしょう。
医療保険の加入率が高い時期③妊娠前
女性は妊娠を考え始めたら、医療保険に加入しておくことをおすすめします。妊娠後に加入しようとすると、妊娠・出産に関連する保障が受けられない場合や、加入を断られる可能性があるためです。
つわりや切迫早産による入院、帝王切開など、妊娠・出産には予想外の医療費がかかることがあります。
これらの費用に備え、安心して出産を迎えるためにも、妊娠前に医療保険の加入を検討しましょう。
医療保険の加入率が高い時期④公的医療保険に変更があった時
民間医療保険は、社会保険制度の不足を補うために、生命保険会社や損害保険会社が提供している商品です。
社会保険制度には「公的年金制度」「公的医療保険制度」「公的介護保険制度」などが含まれますが、これらの制度は定期的に改正され、その内容も変更されることがあります。
社会保険制度に大きな変更があると、それに伴って民間の医療保険の保障内容や保険料の計算方法にも影響が出ることがあります。
そのため、公的医療保険が改正された際には、自分の医療保険を見直し、新しい制度に対応した内容にする必要があります。
医療保険は何歳から加入するべきか？
結論からお伝えすると、早くから加入するに越したことはないです。理由としては下記の通りです。
- 若いほど保険料が安い
- 若いほど加入審査が通りやすい
- 早くからリスクを減らすことができる
医療保険自体は、0歳から加入することも可能です。ただ、30代や40代から加入することも可能ですが、保険料が高くなります。
さらに、年齢が上がるごとに持病のリスクも上がり、加入審査が通りにくくなっていきます。
これらは金銭面的な理由からの説明ですが、そもそも7大疾病は、どんな方でも明日なるかもしれないものです。ですので、早くから医療保険に加入しておくことで、リスクに備えることができるでしょう。
医療保険に加入しないと後悔する？デメリットを解説
医療保険に加入しないとどうなるのか、つい不安に思うことがありますよね。基本的に医療保険に加入しないデメリットとして下記のようなものが想定されます。
- 発病時に高額な医療負担をするリスクがある
- 先進医療を受けられない可能性がある
- 年齢が上がることに保険料が上がっていく
以下でそれぞれ詳細に解説していきます。
発病時に高額な医療負担をするリスクがある
日本の医療制度では、公的医療保険制度によって医療費の大部分がカバーされます。しかし、公的医療保険ではカバーされない部分の医療費は、自己負担となります。
ケースバイケースですが、自己負担費用は、数十万円から数百万円に上ることもありえます。医療保険に加入しておくことで、発病時の高額負担を避けることができます。
先進医療を受けられない可能性がある
先進医療とは、公的医療保険で認められていない最先端医療のことを指します。大前提として、公的医療保険がある医療に適用されるには時間がかかります。そのため、海外で効果が認められている医療でも、日本全国で保険適用されないケースは多くあります。
そのため、例えば難病にかかった際に先進医療しか治療法がないケースもあります。そこまで行かなくても、従来の治療法よりも効果が高かったり、副作用が少なかったりする可能性があります。
こうした先進医療を受けたいと思った時に、費用が高額な上に全額自己負担になる可能性もあります。
加入する医療保険によっては、先進医療を対象とするものもあります。万が一に備えて、医療保険への加入を検討してみても良いのではないでしょうか？
年齢が上がることに保険料が上がっていく
医療保険の保険料は、加入時の年齢が高くなるにつれて上がっていく仕組みになっています。理由としては、年齢がいけばいくほど、発病リスクが上がるためです。発病リスクの高い高齢者と若者が同じ保険料だと公平性を担保できないためです。
もし、若い頃に医療保険に加入しておけば、保険料が安い状態で生涯保障を受けることができます。そのため、加入を先延ばしにすると、将来高額な保険料を支払わなければならなくなる可能性があります。
医療保険に加入すべき人の条件とは？
医療保険に入ることで得られるメリットは、次の5つのポイントに集約されます。それぞれのポイントについて、具体的な理由を解説します。
- 貯蓄が少なくて不安な人
- 自分の健康に自信がない人
- 充実した医療を受けたい人
- ライフステージが変わった人
- 自営業・個人事業主の人
貯蓄が少なくて不安な人
貯金が少なめの方や経済的な不安感が強い方は、医療保険に入るのがおすすめです。
「貯金は三角、保険は四角」という言葉があるように、貯金は必要な金額に達するまで時間はかかりますが、加入した瞬間から必要な金額が補償されます。
万一、今すぐ高額な治療費が発生したとしても、家計を圧迫することなく安心して治療を受けられます。
自分の健康に自信がない人
身近の方が病気になった際、自分の健康について心配になることがあるかもしれません。そのようなときは、医療保険に入っておくと、将来にわたる医療費の負担を減らせます。
医療保険には、女性に多い病気の保障や、がんという重い病気になったときの保障など、病気の種類に合わせた保障内容を備えるプランもあります。
自分の不安を解消できる医療保険を探してみましょう。
充実した医療を受けたい人
医療費を無理なく支払うことができるという方でも、より充実した医療を受けたいという場合には医療保険に加入するのがおすすめです。
例えば、入院時に個室で過ごしたいという方や高額療養費制度が適用されない先進医療を受けたいという方は特にお金が嵩みます。
そのため、医療保険に入っておけば通常よりお金がかかるという場合にも対応できるでしょう。
ライフステージが変わった人
仕事や結婚、妊娠・出産などの人生の節目は、医療保険の契約や変更を考えるチャンスです。
結婚や出産で家族が増えたら、配偶者や子どもに対する責任が増します。ご自身や配偶者、子どもに病気・ケガのトラブルが起きたら、入院や看護で仕事ができなくなったり、治療費の負担が重くなったりする可能性があります。
医療保険に加入していれば、お金の心配を軽減できます。さらに、ご自身や配偶者が病気で仕事ができなくなっても、子どもの養育費は常に必要です。「子どもの未来の可能性を広げるために、医療保険に加入する」という選択も1つの方法といえるでしょう。
家族で加入するなら、本人や配偶者、子どもなどが補償の対象となる家族型の医療保険がおすすめです。
自営業・個人事業主の人
自営業者や個人事業主の方が加入する国民健康保険には、会社員が加入する健康保険と違って傷病手当金の制度がありません。
会社員は働けなくなっても条件を満たせば「支給開始日以前の継続した12か月間の平均給与 ÷ 30日 × 3分の2」にあたる手当が最長で支給開始日から1年6か月間は支給されますが、自営業や個人事業主は受け取ることができません。
病気で仕事に支障が出ると収入がストップする危険性があります。医療保険に入っておくと、医療費の負担を軽減できるだけでなく、収入が減ることにも対処できます。
医療保険が不要な人の条件
民間の医療保険が必要な方もいる一方で、必要性が低い方もいます。ここでは、民間の医療保険が不要な場合について解説します。
- 十分な貯蓄がある人
- 福利厚生や健康保険の保障内容が充実している人
- 独身の人
十分な貯蓄がある人
十分な貯蓄がある方は、民間の医療保険の必要性が低いと考えられます。病気やケガで支出が増えたり収入が減少したりしても、必要な費用を問題なく賄える場合、医療保険に加入する必要はほとんどありません。
医療費だけでなく、固定費や教育費、生活費など急な支払いが生じた際にも貯蓄で対応できるかどうかが判断のポイントです。
福利厚生や健康保険の保障内容が充実している人
勤務先の福利厚生や健康保険の保障が充実している方も、民間の医療保険の必要性は低いといえます。
大企業の社員が加入する健康保険組合や公務員の共済組合では、高額療養費や傷病手当金などの上乗せ保障があることが多いです。
そのような手厚い保障がある場合には、民間の医療保険に加入する必要はほとんどないでしょう。
独身の人
独身の方は扶養する家族がいないことが多いため、生命保険の必要性が低いと考えられます。
自分に何かあった場合の葬儀費用や、病気やケガをした際の生活費や医療費は、貯蓄でカバーできるからです。
ただし、若いうちに保険に加入すると保険料が安くなるだけでなく、万一解約する場合は解約返戻金を受け取れるので、加入しておくメリットもあります。
医療保険に加入する前に！3つの公的制度を確認しよう
任意で加入する民間の医療保険と違い、日本では全ての方が必要に応じて利用できる公的制度が充実しています。まずは公的制度の内容を確認した上で、不足している部分は民間の医療保険で備えるようにしましょう。ここでは以下の公的制度に関する情報を解説します。
- 健康保険
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
①健康保険
健康保険とは、加入者やその家族が病気や怪我で治療が必要になった場合に医療給付や手当金を支給する制度です。全ての方が加入することを義務付けられており、職種や年齢によって加入先の保険が異なります。
窓口で健康保険証を提示すると、医療費の3割を負担することで医療機関を受診できます。後期高齢者や乳幼児はさらに低い負担率となっており、負担金を一部支払うだけで医療を受ける制度が整っています。
②高額療養費制度
同一月にかかった医療費の自己負担額が高額であった際、自己負担限度額を超えた分が後から払い戻される制度を高額療養費制度と言います。自己負担限度額は、年齢と所得状況などにより細かく設定されています。
この高額療養費制度により、高額な医療費を満額支払う必要はありません。また、自己負担額は世帯で合算することができるため、家族が多い場合にはメリットが大きくなる制度です。
参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」
③傷病手当金
傷病手当金は休業中の被保険者と家族の生活を保障する目的で設けられた制度です。被保険者が病気で会社を休み、事業主から十分な報酬を受け取ることができない場合に手当金を請求することができます。
傷病手当金は支給開始日から最長1年6ヵ月間受け取ることが可能です。この期間を超えて休業する場合は保険金は支給されません。
支給される1日あたりの傷病手当金は、支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準月額を平均した額÷30日×2/3で算出します。支給開始日以前の期間が12ヵ月に満たない場合などについて、以下の全国健康保険協会のページで確認してください。
参考：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」
医療保険に加入する場合の流れを5STEPで紹介
公的な制度に保障を上乗せする医療保険は、以下の流れで加入します。
- 必要な保障を確認する
- 保障期間を選ぶ
- 加入方法を検討する
- 告知内容を確認する
- 加入手続きを行う
STEP1：必要な保障を確認する
医療保険に加入する前に「どのような保障が必要か」という点を明確にする必要があります。病気や怪我による入院・手術の保障をベースに、女性特有の病気やがんで入院した際には給付金を上乗せする特約があります。
また、通院時に給付金を受け取りたい場合は通院保障を付加することも可能です。入院や手術時を想像しながら必要な保障について検討しましょう。
STEP2：保険期間を選ぶ
保険の選び方に迷ったら、保障内容を確認した上で保険期間を検討しましょう。一生涯の保障が必要なら終身保険が最適です。一方「子供の成人まで」「独身時代の保障として」など、一定期間の保障を確保したい場合は定期保険を選ぶことで、効率良く保障を確保することができます。
終身保険
被保険者が生きている限り保障が続く保険を終身保険と言います。保険料は契約時から変わることがなく、保険料の払い込み期間を調整することが可能です。
定期保険
定期保険は契約から一定期間は保障が継続し、満了時を迎えると保障が消滅します。一般的には「更新型」の定期保険が多く、終身保険と比べると保険料が割安ですが、更新を迎える度に保険料が上がる特徴があります。
STEP3：加入方法を検討する
近年ではさまざまな方法で保険に加入することができ、ここでは代表的な以下の4つの方法を解説します。
- インターネット
- 保険ショップ
- 保険会社の担当者
- 金融機関
方法①インターネット
インターネットでの加入は生命保険会社の専用サイトから行います。プランの作成から申し込み手続きまでをインターネット上で完結できるのが特徴です。
方法②保険ショップ
保険の代理店が運営している保険ショップがあります。生命保険だけでなく、損害保険も含めた複数の保険商品を取り扱う保険ショップも多く、さまざまな商品を比較したい方は保険ショップでの手続きを検討しましょう。
方法③保険会社の担当者
生命保険会社によっては、契約者ごとに専属の担当者がいます。自社商品についての知識が深く、各種手続きの際も担当者を通して案内してもらうことができるため、対面での手厚いサービスを希望している方におすすめです。
方法④金融機関
銀行や証券会社の窓口でも医療保険に加入することができます。医療保険の他にも貯蓄性商品を取り扱っていることが多く、お金の悩みをトータルで相談できることが金融機関で加入する魅力です。
STEP4：告知内容を確認する
医療保険の加入時は健康状態の告知が必要です。告知は加入者間の公平性を確保する目的で実施され、既往歴や持病、現在の健康状態を細かく告知します。
ありのままの告知を求められ、傷病を隠すために虚偽の告知を行うと告知義務違反に該当します。発覚すると給付金が支払われないことがあるため注意しましょう。
>>内部リンク（243.告知義務違反）
関連記事：ありのままの健康状態を伝えよう！告知義務違反の詳細や注意点を解説
STEP5：加入手続きを行う
契約書と記入済の告知書を元に保険会社が加入可否を判断します。契約が成立すると、自宅に保険証券が送られてきます。最近では保険会社の契約者専用サイトで確認が可能です。
保険証券は非常に大切な書類ですので、なくさないよう保管しましょう。
7大疾病の保険に関するよくある質問
ここでは下記の3つのよくある質問に関して答えていきます。
- 日本の医療保険加入率は？
- 保険に入らない人の割合は？
- 医療保険に入らない理由は何ですか？
Q1.日本の医療保険加入率は？
民間医療保険の加入率は、年齢が高くなるほど高くなります。これは、高齢者の方が病気やケガのリスクが高いため、備えとして加入する人が多いと考えられます。民間医療保険の加入率は、2022年の調査では65.7%です。
Q2.保険に入らない人の割合は？
全国の30代の保険加入率は男性81.5%、女性82.8%という結果になっています。男性・女性ともに8割を超えています。
保険に加入していない方の割合は、約2割程度となっています。
生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」
Q3.医療保険に入らない理由は何ですか？
医療保険に入らない理由として「将来の見通しを立て難いから」、「経済的余裕がないから」、「将来より現在の生活が大切だから」などの理由を挙げている人がいました。
公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」p13
まとめ：医療保険の加入率は8割以上！必要に応じて加入しよう
本記事では医療保険の加入率や加入方法を解説しました。医療保険は、全体では実に8割を超える方が加入しており、保険を必要としている方が多いことがわかります。また、医療保険に入らないことで起こるデメリットについても確認できたと思います。
保障内容や保障期間などを調整することで、細かなニーズに合う医療保険に加入することが可能です。加入時の告知や手続き方法を確認した上で、医療保険への加入を検討しましょう。
